世界的なコーヒーチェーン店、スターバックスが苦戦が続いている。インフレの影響で消費者が財布のひもが固くなっているからだ。
今年前半、全世界の売上が1.8%減少
現地時間の9日、イギリス公共放送局「BBC放送」によると、今年前半スターバックスの全世界の売上は前年同期比で1.8%減少した。
特に最大市場であるアメリカでは、1年以上営業を続けている店舗の売上が3%減少、これは2009年の金融危機とCOVID19のパンデミック以降、最大の減少幅である。
最も忠誠度の高い顧客と言える「スターバックスリワード会員」の数も前期比で4%減少した。
イスラエル問題でスターバックス「不買運動」の直撃を受ける
スターバックスは、昨年10月に勃発したガザ地区の戦争でイスラエルを支持し、イスラエル政府と軍に資金を提供しているとの主張が広がり、不買運動の直撃を受けた。
当時、スターバックスは労働組合がSNSにパレスチナを支持する投稿をした後、その投稿に対する顧客からの抗議が殺到、自社の評判を傷つけたとして労働組合を訴えた。
スターバックスは、誤解が生じ不買運動のターゲットになったのだと説明した。
スターバックスの最高経営責任者（CEO）のラクスマン・ナラシンハン氏は、最近のカンファレンスコールで「中東地域の誤った情報が売上に影響を与えた」と述べた。
バンク・オブ・アメリカの分析家、サラ・セナトーレ氏は、スターバックスの売上減少について「スターバックスの価格上昇は、競合他社に比べて顕著ではなかった」とし、「不買運動を除いた他の要因だけでは、近年の売上減少を説明するには十分ではない」と評価した。
一方、ナラシンハンCEOは、新メニューの投入など、積極的なマーケティングを展開すると述べたが、スターバックスの最高財務責任者（CFO）のレイチェル・ルゲリ氏、は「時間が少し掛かると見ている」と回答した。
