韓国のグローバルグループBTSが2027年の「第69回グラミー賞」への出品見送りを表明したことを巡り波紋が広がる中、授賞式を主催するレコーディング・アカデミーのハーヴィー・メイソン・ジュニア最高経営責任者（CEO）が自ら説明に乗り出した。
ハーヴィー・メイソン・ジュニアCEOは29日（現地時間）、公式声明を発表し、BTSが今年のグラミー賞への出品を見送ると決定したことについて「残念に思う」とした一方で、「音楽クリエイターとして彼らの決断を理解し、尊重する」との考えを示した。
特に、最近新設された「最優秀アジアン・ポップ・ミュージック・パフォーマンス賞（Best Asian Pop Music Performance、APMP）」部門について、「K-POPアーティストを主流市場から切り離そうとする意図がある」との指摘に対し、真っ向から反論した。
ハーヴィー・メイソン・ジュニアCEOは「アジアン・ポップ部門は、アジアから生まれるポップミュージックの芸術性の高さや多様性、飛躍的な成長をたたえるために新設したものだ」と説明した。「この部門は対象となるアーティストにスポットライトを当て、評価の対象を広げることが目的であり、決して分断を図るものではない」と強調した。
また、このジャンル部門の新設が主要部門への進出を妨げるものではないことも明確にした。
「アジアン・ポップやジャズ、カントリーなど特定ジャンルの部門に作品を出品しても、『レコード・オブ・ザ・イヤー』、『アルバム・オブ・ザ・イヤー』、『ソング・オブ・ザ・イヤー』など主要部門の審査対象から除外されることはない」としたうえで、「ジャンル部門と主要部門での評価は相互排他的なものではなく、両方で評価を受けることができる」と述べた。
これに先立ち、BTSのメンバー7人はそれぞれのSNSを通じて、「音楽は地域や言語で区切られるものではなく、そのまま聴かれ、愛されることを望む」とし、グラミー賞への出品を見送る意向を明らかにしていた。
今回の決定は、グラミー賞が新設した「APMP」部門について、「アジアのアーティストを特定カテゴリーに閉じ込める分離的な措置」と受け止め、「西洋中心の価値観」に対するボイコットとの見方が広がっている。
