NewJeansのメンバーらがADORとの専属契約が有効だとした1審判決に控訴しなかったため、訴訟がそのまま終結した。
14日、法曹界によると、NewJeansのメンバー（ミンジ・ハニ・ダニエル・ヘリン・ヘイン）は控訴期限だったこの日0時までにソウル中央地裁民事合議第41部（チョン・フェイル部長判事）に控訴状を提出しなかったという。民事訴訟法は、判決送達後2週間以内に控訴状を提出するよう規定している。これにより1審の判断が最終確定した。
ADORは昨年12月、NewJeansが一方的に契約解除を宣言したとして専属契約有効確認訴訟を提起した。NewJeansは昨年11月、ADORの義務不履行などを理由に契約解除の意向を示していた。
ADOR側はメンバー5人が正当な理由なく解除を通知し、その間NewJeansの活動には十分な支援が行われたと主張した。一方、NewJeans側はミン・ヒジン前代表の解任過程で信頼が崩れ、契約関係が維持できないと反論した。また、ミン氏の解任前後に所属事務所が何の代案も用意しなかったと指摘した。
双方は調整を2回試みたが和解に至らなかった。続いて先月30日、1審裁判所はADORの主張を受け入れた。ミン氏の解任だけでは所属事務所の義務違反や信頼破綻を認めることは難しく、マネジメントのブランクや能力喪失も認められないという判断だった。裁判所はミン氏がプロデューサー業務の委任を自ら拒否した点も根拠に挙げた。
一方、ADORは12日、ヘリンとヘインが復帰の意向を示したと公表した。同日、残りの3人のメンバーもADORへの復帰を決定したと明らかにした。
